Loading [MathJax]/jax/output/HTML-CSS/autoload/menclose.js
// google adsence用 電験2種過去問【2018年法規 問6】 | 電気主任技術者のいろは

電験2種過去問【2018年法規 問6】

2022年5月12日

【電気施設管理】配電系統の電圧管理《空所問題》

 次の文章は、配電系統の電圧管理に関する記述である。文中の\fbox{空所欄}に当てはまる最も適切なものを解答群の中から選べ。
 配電系統における電気の品質確保の一環として、電圧を適正に管理する必要がある。管理の対象としては、以下に示す電圧の値、フリッカ、高周波などが挙げられる。

  1.  供給電圧の値は、需要家で使用する機器の性能に大きな影響を与えるため、電気事業法施行規則で供給地点での電圧を次のように定めている。
     ・標準電圧100Vの場合:101±6V
     ・標準電圧200Vの場合:202±\fbox{(1)}V
     全ての需要家に対しこの範囲で供給するための対策として、変電所の送り出し電圧の調整や、配電線途中での\fbox{(2)}の設置などが挙げられる。
  2.  配電線に\fbox{(3)}、溶接機、太陽光発電用パワーコンディショナ(PCS)などが接続されると、\fbox{(4)}時や運転中の負荷変動時、PCSの単独運転検出機能動作時などに線路電圧が変動し、照明の明るさにちらつき(フリッカ)が生じることがある。この抑制対策は基本的に発生源である機器側で行われるが、系統側での対策としては、電圧降下を低減するような電線サイズの設定、変圧器・配電線の専用化などが考えられる。
  3.  整流器、\fbox{(3)}などの、非線形特性をもった負荷に電力を供給した場合、それらの機器から高調波が発生し、通信線への誘導障害、\fbox{(5)}への過電流、電気機器の誤動作などが発生するおそれがある。これらを防止するために、我が国では、系統電圧の総合ひずみ率が高調波環境目標レベル(6.6kV配電系統で5%、特別高圧系統で3%)を超えないよう、「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」によって、発生源である機器側における高調波電流の限度値が定められている。

[問6の解答群]

\small{\begin{array}{ccc} (イ)&定格運転 &(ロ)&10        &(ハ)&区分開閉器  \\ (ニ)&30     &(ホ)&コンデンサ  &(ヘ)&分路リアクトル\\ (ト)&20     &(チ)&電線     &(リ)&小型モータ  \\ (ヌ)&高圧水銀灯&(ル)&線路電圧調整器&(ヲ)&抵抗     \\ (ワ)&作業停止 &(カ)&起動     &(ヨ)&アーク炉   \\ \end{array}}

解答と解説はこちら

解答

\small{\begin{array}{cc} \hline(1)&(ト)&20         \\ \hline(2)&(ル)&線路電圧調整器\\ \hline(3)&(ヨ)&アーク炉   \\ \hline(4)&(カ)&起動     \\ \hline(5)&(ホ)&コンデンサ  \\ \hline\end{array}}

解説

 配電系統における電気の品質確保の一環として、電圧を適正に管理する必要がある。管理の対象としては、以下に示す電圧の値、フリッカ、高周波などが挙げられる。

  1.  供給電圧の値は、需要家で使用する機器の性能に大きな影響を与えるため、電気事業法施行規則で供給地点での電圧を次のように定めている。
    電気事業法施行規則 第三十八条(電圧及び周波数の値)
     ・標準電圧100Vの場合:101±6V
     ・標準電圧200Vの場合:202±\fbox{(ト)20}V
     全ての需要家に対しこの範囲で供給するための対策として、変電所の送り出し電圧の調整や、配電線途中での\fbox{(ル)線路電圧調整器}の設置などが挙げられる。
  2.  配電線に\fbox{(ヨ)アーク炉}、溶接機、太陽光発電用パワーコンディショナ(PCS)などが接続されると、\fbox{(カ)起動}時や運転中の負荷変動時、PCSの単独運転検出機能動作時などに線路電圧が変動し、照明の明るさにちらつき(フリッカ)が生じることがある。この抑制対策は基本的に発生源である機器側で行われるが、系統側での対策としては、電圧降下を低減するような電線サイズの設定、変圧器・配電線の専用化などが考えられる。
  3.  整流器、\fbox{(ヨ)アーク炉}などの、非線形特性をもった負荷に電力を供給した場合、それらの機器から高調波が発生し、通信線への誘導障害、\fbox{(ホ)コンデンサ}への過電流、電気機器の誤動作などが発生するおそれがある。これらを防止するために、我が国では、系統電圧の総合ひずみ率が高調波環境目標レベル(6.6kV配電系統で5%、特別高圧系統で3%)を超えないよう、「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」によって、発生源である機器側における高調波電流の限度値が定められている。