こども４人を育てるためには？真剣に試算する。
こどもが４人（もしくはそれ以上）欲しい。こども４人目をつくるかどうか迷っている。こどもを４人育てるのに必要なお金はいくら。
こんな疑問を持つひとは少なくないと思います。僕もそうでした（そうです）。そこで少しでもそんな疑問の解決の一助になるように、４人目ができた我が家の例をなるべく詳しく紹介することにしました。
４人目が誕生するまでのハイライト
妻より告知が…4人目ができた。
手放しでは喜べませんでした。理由は、約２ヶ月ほど前にも４人目妊娠が発覚したのですが、流れてしまった（この時点では5人に1人は流れるそうで、医者によってはこの時点ではまだ妊娠と考えなくてもよいと言うひともいるらしいです）ことがあったからでした。
ここまでの経緯を簡単に説明しておきます。
平成２２年 長男誕生
平成２５年 長女誕生
平成２８年 次男誕生
妻が生理不順でこどもができにくい可能性があるということで、長女のときは不妊治療をしながら、比較的苦労したと記憶しています。長男と次男は特に苦労なくだった思います。
それはさておきここまでは順調で、夫婦２人とも「こどもは３人はほしいよねー」ということで一致していました。４人目はというと、僕は金銭的な負担や育児の負担等を考えて３人でいいんじゃない？というスタンス。妻は４人はほしいというスタンスでした。
結局のところ「ま、できにくいわけだし自然にまかせてできたらできた時で」という考えなしな感じで落ち着いていたわけです。
そんな中４人目ができたことを妻から聞きました。
マジで！？最初の思いは単純にびっくり。そしてじわじわと色んな不安が…
母子ともに、無事に生まれてくれるだろうか？お金は大丈夫？主にはこの２点が心配でしかたなく１週間ほど過ごしました。
しかし、その後は６人家族の姿を想いうかべるようになり、楽しみという気持ちのほうが大きくなっていきました。
そんな中、流産したと聞かされ。
悲しみに暮れる妻、そしてもう産まれる覚悟ができていた自分。４人目が欲しいとおもうようになっていました。
そんな中、再度４人目ができたことが発覚しわたけで。うれしいけど、本当に母子ともに健康で産まれてくるまでは浮かれてはいられないという気持ちになったわけです。
全国に４人以上の子どもがいる世帯はどのくらいあるの？
ところで、４人以上こどもがいる家庭ってどのくらいあるのでしょうか？３人兄弟はショッピングセンターに行っても頻繁に見かけますが、４人兄弟以上を見かけることはめったにありません。
そこで調べてみました。
平成２５年の総務省統計局による住宅・土地統計調査の第６５表から推計すると
普通世帯総数は52,298,000世帯
そのうち、６人以上の世帯数は1,457,600世帯（必ずしも夫婦と子ども４人とは限らない）
また、５人以上のその他世帯数（夫婦以外の構成となる世帯、1人保護者と子ども４人の可能性がある）は483,000世帯
４人以上の子どもがいる可能性のある世帯数＝1457600＋483000＝1,940,600世帯
４人以上の子どもがいる可能性のある世帯の割合＝1,940,600／52,298,000＝0.037（3.7％）
どんなに多くても、全国に４人以上の子どもがいるのは1,940,600世帯です。
これは全世帯数の3.7％しかありませんし実際はこれより少ないと推定されます。
この現実を目の当たりにすると、なんだかプレミアムな体験ができる気がしてわくわくしてきませんか？僕はわくわくします。
こども４人をそだてるのに必要なお金を試算する
一般的な試算
幼稚園３歳から高校３学年までの１５年間の学習費総額は
オール公立で５４０万円、オール私立で１７７０万円となっています。
出典：文部科学省 平成２８年度子供の学習費調査 表９
入学先別に見た卒業までに必要な大学の入在学費用は
国公立大学で５００万円、私立理系大学で８００万円となっています。
出典：日本政策金融公庫 教育費負担の実態調査結果
つまり子供１人につき、約１０００万円（公立）～約２５００万円（私立）の教育費が必要ということになります。
我が家の試算
教育費
もちろん全員オール公立で卒業してくれることを望みますが、いろいろな理由で現実そうはならないとおもいます。そこで、平均的には高校まではオール公立（５４０万円）、大学は私立（８００万円）くらいになると想定し、ひとり１３４０万円の教育費が必要と仮定します。
すでに支払ってしまった教育費も一部あるとおもいますが、第４子が平成３０年５月に誕生するとそこから２２年間の間は教育費を必要とする期間が続きます。
必要な教育費は１３４０万円×４人＝５３６０万円（２２年間）
月換算すると５３６０万円÷２２年÷１２ヶ月＝２０．３万円／月 ！！？？？
現状こんなに教育費を支払っていないので主に高校～大学の７年間で実際の出費は大きくなるのでしょう。
その他の固定費
食費１０万円／月 現状５人家族でこのくらいなのでここは確実に増加傾向となる
住宅費１０万円／月 ３５年固定ローンのためこのまま継続します
教育費+固定費＝４４万円
ここまでを合計すると平均４４万円／月が必要との計算になりました。ヤバくね？
我が家の世帯手取り月収（共働き）は平均的に５０万円弱あるのですがキツキツですね。相当のやり繰りが必要であると容易に想像できます。が、やっていけないことはなさそう。いずれにしても、いまさらやっていけませんなんて手をあげることはできないので、やっていくしかないのです！
我が家の支出を公開します
我が家の家計簿は「MoneyForward」アプリを使用しています。
家族の人数に対して影響の大きい「食費「教育費」「住宅費」を抽出しました。１０月は更新時点で集計途中なので少なくなっています。
２０１８年４月時点で、長男は小学校２年生、長女は保育園年中、次男は保育園２歳児です。
現状では住宅費はローンで固定、食費は７～１０万円（変動は外食費）、教育費６～１０万円（変動は習い事の支払いが締め日の関係で２か月分入る月と入らない月、またはサッカー教室費用が数ヶ月分の一括支払いの為）となっており、平均的に２５万円程度の支出で落ち着いています。
続いて全体支出を見てみます。
平均的に５０万円程度の支出があります。特に変動の大きな月は、保険料の年払い、車の車検、帰省費用、ふるさと納税、車の税金、家具類の購入などがあります。
今後は食費が微増していくことが予想され、将来的には教育費が大きなウェイトを占めることになると思います。
まとめ
我が家の支出は保険料（貯蓄性）が大きな割合を占めています。現状は世帯収入が５０万円弱／月プラスボーナスでやっていけているので、今後の教育費の増大に備えて戦略を練る必要がありあそうです。